東京大学公共政策大学院准教授。専門はパブリックマネジメント。公共部門特有の事情を踏まえた経営的な観点からの行政の組織・人材管理、及び公共ガバナンスの在り方の教育と研究に従事。最近の研究では特に、行政における人工知能（AI）等のテクノロジーの活用が及ぼす社会的影響に着目。
ジョンズホプキンス大学高等国際問題研究大学院修士（国際関係）、シラキュース大学マックスウェル行政大学院PhD（行政学）。世界銀行コンサルタント（2003-2006）、シンガポール国立大学（政治学部・リークアンユー公共政策大学院）アシスタントプロフェッサー（2011-2020）を経て2020年より現職。令和３年度東京大学卓越研究員。2023年より東京大学エコノミックコンサルティング株式会社（UTEcon）アドバイザー。
東京大学公共政策大学院では主にパブリックマネジメント（Introduction to Public Management）と政策過程（Policy Process and Negotiation）の授業を担当。大学の授業の他に、シンガポール時代から現在まで、各国の行政官やプロフェッショナルを対象としたエグゼクティブ・エデュケーションや公務員研修に従事し、これまで少なくとも86の国と地域の学生・プロフェッショナルに講義を行なってきている。シンガポール国立大学と東京大学の双方でティーチングアワードを受賞。
研究論文はComputers in Human Behavior、Government Information Quarterly、Cities、Public Administration、Public Management Review、Habitat International等の学術誌に掲載されており、現在、Public Administration, Public Administration Review, Asia Pacific Journal of Public Administration, Public Administration and Development のエディトリアル・ボード・メンバーを務めている。